株価急落の衝撃。

米国ETFの急激な下落

株投資には余裕資金でなければならないということを切実に感じる日となりました。

HDV、急落

ずっと右肩上がりで来た、「HDV」が急落！

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は１５日、政策金利を通常の３倍にあたる０・７５％引き上げることを決めたことで、株価が下がることを予想はしていましたが、ここまで急落するとは……　やはりショックですね。

コロナショック時まで下がりそうな勢いです。

不安要素が多い社会情勢の中、多くの投資家が利益確定のために売り注文に動いたからだと言えますが、配当金目当てで投資している者にとっては、肝を冷やしますね。

他にもETFに投資していますが、軒並み下落です。円安のおかげで、かろうじて、円換算では黒字ではありますが、それでも、今後もっと下がるのではと、正直、不安なところです。

やはり、米国株の安全神話はないというのを突きつけられた気がしました。

不安定な国内株

国内株も、不安定で、株価は上ったり、下がったりとジェットコースター並みに動いています。むしろ、コロナ禍よりも激しいような気がしています。

アメリカの金利政策、進む円安、ウクライナ情勢などいろんな社会経済情勢が複雑に絡んでいると思われ、どんなに好調な企業でも、国内株については、コロナ禍よりも予測が難しい状況だと思っています。

こんな状況下で初めて株投資を始めた方は毎日不安で、夜も眠れないのではないでしょうか。

リスク許容度と余裕資金

資産形成のために、政府は国民に投資を進めています。しかし、言われるがまま簡単にできるものではないことは、現在の状況を見ると、肝に銘じないといけません。

預金金利を下げ、預金だけでも増えない時代にしたのは、日銀の緩和政策によるものです。また、最近の物価上昇は、ウクライナ情勢での、輸入に多く頼っている日本であるがゆえの結果ですが、物価上昇を狙っていた日銀の思惑通りでしょうか。黒田総裁の『国民は物価高を受け入れている』発言は、多くの国民の批判を浴びました。

物価上昇を狙う日銀に、物価上昇を抑える政策を掲げる政府……？　意味がわからないことだらけです。

いったい、私たちは、将来にどう備えたらいいのか。本当に迷ってしまいますね。

預金では全く資産は増えず、物価は上昇していく現在、リスクを伴う投資とどう向き合うか、賢く生きなければならない厳しい時代であることは間違いありません。結局は、自分で自分の資産を増やし、守るしかないのです。

私は、そこで、やはり投資については、リスクが伴うものであるということを忘れず、ブレずに以下の鉄則を守ることが大切だと思います。

１　慌てず騒がず状況を見て静かに待つ。慌てて損切りして売ったりしない。

リーマンショックの大波を切り抜けて来た投資家がいます。私は、リーマンショックの波を経験していませんが、下がったものは必ず上がる。それは、歴史が繰り返しているのは、チャートを見ればわかるからです。だから、損切りせずに、長期保有するということです。

ただし、配当金が高いからとか、誰かが上がるからと言ったからとか、財務状況や信頼性、安全性を調べずに買ってしまったものについては、焦げ付きがあるかもしれません。そのようなものは、長期保有しても上がらないかもしれません。

２　下落時は、低価格で株を購入できるので、今が買い付けるチャンスでもあること。そのチャンスを逃さず、高値掴みをしない買い方をするということ。

そうすることで、下落のリスクを小さく抑えることができます。ただし、財務が健全で高配当を維持できる企業の株やETFに投資するということが大前提となります。

３　上記１、２の基本は、自分のリスク許容度（何%まで下がってもいいのかというリスク許容度）を測りながら、必ず資金は、余裕資金であること。これは最低限の鉄則です。そうでなかれば、ブレずに、上がるのを待つなんて余裕はないのですから。

以上の鉄則が守れない方は、投資はせず、とにかく安全に地道に貯蓄してお金を貯められるだけ貯めることの方が、資産形成の伸び率は小さいですが、より安全だと思います。

今後の投資手法

私は、これからもインデックス投資信託の積立てと、国内高配当株と米国ETFの３本柱は変えずに、投資を進めていく予定です。

インデックス投資は、長期的な視点で、毎月積立てを行います。

日本国内株式は財務が健全な企業の高配当株の中から、今の時期にお買い得な株を買い増しし、米国ETFは、有名銘柄を下落時を狙って買い増しする予定です。

そして、下がって不安になることがあったとしても、損切りせずに、長期的投資をスタンスに、高配当を得るという目的を基本にブレずに保持すること。もちろん、それは、リスク許容度の範囲内で余裕資金で投資を行うことが前提となります。

そして、利益確定をするかしないかについては、企業の財務状況や配当金の額に応じて決めていきたいと考えています。